情報福祉マネジメント学科の教育方針

《2024年度の入学生に適用》

学科長メッセージ

情報科学を利活用し、人や地域社会に役立つ人材を育成

情報福祉マネジメント学科 学科長 大内 誠
情報福祉マネジメント学科 学科長 大内 誠
情報福祉マネジメント学科では、福祉の視点から情報科学を学び、研究し、さらには実践することで人や地域社会に役立つ人材を育成します。ポイントは「役に立つ」という点で、こうした明確で強い目的があるところが情報福祉マネジメント学科の最大の特長です。

あらゆるビジネスで必要とされる「人間力」をPBL(Project and Problem Based Learning)というチームワークのなかで修得し、国内唯一の資格「重度障害者ICT支援コーディネータ3級」を取得するためのカリキュラムもあります。

就職先はあらゆる分野に及び、人間力とコンピュータ技術を有する人材はどの職業でも真の即戦力になるでしょう。コンピュータがはじめてという人にも、基礎から応用までしっかりと学ぶことが可能な教育システムとなっています。

情報福祉マネジメント学科紹介ページ

教育研究上の目的

当学科では、人や社会の様々な問題を掘り起こし、ICT を駆使して、調査?分析?解決できるマネジメント能力に優れたリーダー的人材ならびに自利?利他の精神を持った創造性豊かな人材を育成します。そのため、入学者の受け入れ、教育課程の編成?実施、および学位授与について、以下のように方針を定めています。

入学者受け入れの方針(アドミッション?ポリシー)

入学考査の結果、以下の要件を満たしていると判断された受験生を受け入れます。
①意欲?適性:社会の問題を自分のこととして捉え、ICT を利活用して科学的に問題解決しようとする人。
②知識?技能:情報科学、社会福祉、マネジメント等を学修するために必要な基礎的な知識と技能を備えた人。
③態度?志向性:主体性を持ち、多様な人々と協働しつつ学習することができる人。

卒業後の進路?将来像:ICT 関連企業、WEBや映像制作?デザイン等を行っている制作会社、一般企業、地方公共団体等において自己実現と社会貢献を目指そうとする人。そのために、現場経験のある講師陣や教育環境を整えている。

入試方法
原則として、入学者の選抜は書類審査、学力検査、小論文、レポート、プレゼンテーション、面接等により①②③を多面的?総合的に評価します。

教育課程の編成?実施の方針(カリキュラム?ポリシー)

①入学前教育:月ごとに異なるテーマでレポートを作成し提出してもらいます。レポートの書き方や論理的な文章のまとめ方を添削?指導します。
②初年次教育:大学での学び方や快適なキャンパスライフを送るために必要な基本スキルを身に 付けるためにリエゾンゼミⅠを実施します。また、ICT やデザイン、マネジメントや福祉の基 本を修得するための実習や座学科目を提供し、専門教育に入る前段階の知識と技能を養います。
③ 基盤教育:社会?文化的活動、健康、多様性、科学的な考え方、地域?社会とのかかわり等の学修を通して、幅広い教養を身に付けることで、総合的?多角的な見方を養います。
④ 専門教育:高度な ICT 系科目(プログラミング、Web サイト構築、人工知能論、3DCG 制作、デジタルデザイン、映像表現技法、情報処理試験対策等)のみならず、プレゼンテーション技法、調査?分析法、測定実験等、社会に出てから役に立つ科目が体系的に用意されています。また、4 年次においては、問題解決の実践的スキルを身に付けるために卒業研究と論文執筆に取り組みます。
⑤資格取得?キャリア教育:低学年においては民間資格である「情報活用検定 3 級」「ニュース検定 2?3 級」「MOS 検定」「日商簿記 2?3 級」等を取得し、高学年では国家資格である「情報セキュリティマネジメント試験」「基本情報技術者試験」等の合格を目指します。また、キャリア教育の面では ICT 系や一般企業においてのインターンシップが行われます。

学位授与の方針(ディプロマ?ポリシー)

当学科(専攻)で身に付けた以下の項目が所定のレベルに達した方に学位を授与します(卒業要件となる単位数等は、全学の方針の通りです)。それぞれの達成度は、ルーブリック等に示された基準に基づいて判定します。
①興味?関心のレベル:興味のある分野に限らず人文?社会?自然のあらゆる分野に興味?関心を持ち、深く掘り下げるための行動を自ら主体的に起こすことができる。
②知識?技能のレベル:情報科学と社会福祉学の基本的な知識と技能を体系的に有し、その位置付けについて説明できる。また、社会的ニーズや文化的な要請に応えうることを示すことができる。
③実践的理解のレベル:情報科学の知識と技術を活用し、社会の様々な事実やデータを適切に収集し、数量的な把握や論理的な分析を加えることができる。問題の解決策を考え、実行に移すことができる。情報収集、分析、問題発見、解決のプロセスを客観的に評価し、他者と有効なコミュニケーションを図ることができる。

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